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日本の大学における海外研修受入れに関する一考察 : 今後10年間での好機と取り組みの課題
https://kyotogakuen.repo.nii.ac.jp/records/903
https://kyotogakuen.repo.nii.ac.jp/records/90351c94458-7e5a-4591-8df0-8be8864ab113
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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Item type | [ELS]紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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公開日 | 2016-08-09 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | 日本の大学における海外研修受入れに関する一考察 : 今後10年間での好機と取り組みの課題 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | Study Abroad and the Japanese University : Challenges and Opportunities for the Coming Decade | |||||
言語 | en | |||||
言語 | ||||||
言語 | jpn | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | 国際教育 | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | 海外研修 | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | 日本の大学 | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | 英語による学術コース | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | アブラハム・リンカーン留学奨学金プログラム検討委員会 | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
雑誌書誌ID | ||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||
収録物識別子 | AN10373395 | |||||
論文名よみ | ||||||
タイトル | ニホン ノ ダイガク ニ オケル カイガイ ケンシュウ ウケイレ ニ カンスル イチコウサツ : コンゴ ジュウネンカン デノ コウキ ト トリクミ ノ カダイ | |||||
著者 |
クリストファー, D. ハモンド
× クリストファー, D. ハモンド× Christopher, D. Hammond |
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著者所属(日) | ||||||
京都学園大学経済学部 | ||||||
記事種別(日) | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 論文 | |||||
記事種別(英) | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | Article | |||||
抄録(日) | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 国内市場からの入学者数減少により、多くの日本の大学は深刻な財政上の困難に直面しており、さらには今後10年間でより一層の悪化が予想されている。この問題に対する一つの考えうる解決策は、日本人学生数の減少を外国人学生の増大によって相殺し、延いては学問の国際的中枢機関として日本の大学のイメージを再構築することである。アメリカ合衆国のアブラハム・リンカーン留学奨学金プログラム検討委員会(the Abraham Lincoln Commission for Study Abroad)の創設目的は、2017年までにアメリカ人の年当りでの海外研修参加者数を4倍にすることであるが、これは日本に対してアメリカ人学生を惹き寄せる新たな好機を提供することになる。こうした好機に対応するために新たなチャレンジを伴うが、特に、不十分な日本語能力しか有せずに日本での修学を希望する多くのアメリカ人学生に対応するためには適切な対応手段を見出す必要がある。本論文は、近年日本の大学を悩ます入学者数問題を概観し、さらにはアメリカの高等教育におけるアブラハム・リンカーン留学奨学金プログラム検討委員会の目的を紹介することにある。そのうえで、日米にとって互恵的なものとなりうる、両国間での海外研修のための新たな提携関係をいかに創り出すかについて示すこととする。最後に、東京大学のケーススタディを用いて、英語による短期海外研修プログラムの創出、およびそれに付随して日本の大学が必要となる、英語能力のある教員、国際教育の専門家、および補助スタッフの雇用増大について論じる。 | |||||
書誌情報 | 巻 18, 号 2, p. 57-66, 発行日 2009-03-01 | |||||
表示順 | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 3 | |||||
アクセション番号 | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | KJ00005986879 |