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「環境クズネッツ曲線仮説」に関する論文サーベイ
https://kyotogakuen.repo.nii.ac.jp/records/878
https://kyotogakuen.repo.nii.ac.jp/records/8787204d87e-380c-429d-927a-4e4f091fdf00
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
15-3-naito (424.7 kB)
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.png)
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| Item type | [ELS]紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2016-08-09 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 「環境クズネッツ曲線仮説」に関する論文サーベイ | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Study of Environmental Kuznets Curve Hypothesis : A Survey | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 環境クズネッツ曲線 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 逆U字型仮説 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 経済発展 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 環境汚染 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 森林破壊 | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| 雑誌書誌ID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AN10373395 | |||||
| 論文名よみ | ||||||
| タイトル | カンキョウ クズネッツ キョクセン カセツ ニ カンスル ロンブン サーベイ | |||||
| 著者 |
内藤, 登世一
× 内藤, 登世一× Naito, Toyokazu |
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| 著者所属(日) | ||||||
| 京都学園大学経済学部 | ||||||
| 記事種別(日) | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 研究ノート | |||||
| 記事種別(英) | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | Note | |||||
| 抄録(日) | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 「環境クズネッツ曲線（EKC）仮説」とは，環境破壊と所得との間に逆Ｕ字型の関係が存在するという仮説である。それは経済発展の初期段階では環境汚染は進行していくが，経済発展がさらに進むと環境汚染は逆に改善されていくことを意味する。この仮説は1970 年代から議論されてきた「成長の限界」の問題に対する反証仮説であったがゆえに大きな関心を集め，1990 年代初頭から多くの研究者によってその実証が試みられてきた。本稿ではこのEKC 仮説に関する実証及び理論研究についてのサーベイを行なう。これまでの実証研究では，健康に直接影響を与える大気汚染物質（SO2，SPM，CO，NOx）でEKCの存在が示され，健康にそれほど直接影響を与えない地球規模の大気汚染物質（CO2）では示されていない。水質汚染物質ではいくつかの指標でEKC が証明されたが，多くの研究では証明されていない。その他の環境質指標でもほとんどの研究でEKC は証明されていない。一方で森林破壊については多くの研究でEKC の存在が確認されている。分析結果は使用される環境質指標，国や地域，推定モデル，推定方法，モデルに含まれる説明変数，時間スパンなどの違いによって多種多様である。推計されたEKC 分岐点（環境汚染の増大から減少へと逆転する点）は，環境汚染指標では3000 ドルから1 万ドル，森林破壊では5000 ドルから8000 ドルの範囲内に存在する（1985 年ＵＳドル基準）。さらにEKCが存在する要因として，経済成長，経済規模，財価格，国際貿易，経済的構造の変化，政治的・社会的制度や政策，人口成長率，人口密度などが明らかにされている。 | |||||
| 書誌情報 | 巻 15, 号 3, p. 117-132, 発行日 2006-03-01 | |||||
| 表示順 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 6 | |||||
| アクセション番号 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | KJ00004993502 | |||||
