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金融ショックによって変動する予備的需要の推定
https://kyotogakuen.repo.nii.ac.jp/records/886
https://kyotogakuen.repo.nii.ac.jp/records/886a5e4bd48-338c-4b66-9a83-dcb323d8523b
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
16-2-morita_miyagawa (1.6 MB)
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.png)
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| Item type | [ELS]紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2016-08-09 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 金融ショックによって変動する予備的需要の推定 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Estimation of Precautionary Demand Caused by Monetary Shocks | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 金融ショック | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 予備的需要の推定 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | EGARCHモデル | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| item_2_source_id_1 | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AN10373395 | |||||
| item_2_relation_1 | ||||||
| 関連タイプ | isPartOf | |||||
| 識別子タイプ | PISSN | |||||
| 関連識別子 | 09167331 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 関連名称 | 京都学園大学経済学部論集 | |||||
| item_2_title_3 | ||||||
| タイトル | キンユウ ショック ニヨッテ ヘンドウ スル ヨビテキ ジュヨウ ノ スイテイ | |||||
| 著者 |
森田, 洋二
× 森田, 洋二× 宮川, 重義× Morita, Yoji× Miyagawa, Shigeyoshi× Rahman J |
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| 著者所属(日) | ||||||
| 京都学園大学経済学部 | ||||||
| 著者所属(日) | ||||||
| 京都学園大学経済学部 | ||||||
| 著者所属(英) | ||||||
| en | ||||||
| Department of Statistics, Rajshahi Univ. | ||||||
| item_2_description_8 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 論文 | |||||
| item_2_description_9 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | Article | |||||
| item_2_description_10 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 1997年， 1998年のように大きな金融不安が発生すると，企業は近い将来の銀行の貸し渋りなどに備えて流動性資産を多く持とうとするし，家計もなるべく多くの現金や預金を保有するという行動を取る．このように金融不安によって引き起こされた予備的需要の高まりの結果，貨幣需要が著しく急増する可能性がある．木村・藤田（1999）は日銀の短観を用いて，銀行の貸出金利が低いにもかかわらず資金繰りがよくならない状態を，負の金融ショックが経済に襲い掛かったとみなした．負の金融ショックの分散（不均一分散）をTARCHモデルによって求めて，それを金融不安と呼んだ.Rahman,Miyagawa and Morita（2005）はその手法を改善し，経済学的により妥当な結果を得た．一方，1980年代終わりのバブル期においては，金利が高くても資金繰りが苦しくないという状況が発生していた．この場合には，正の金融ショックが日本経済に追い風として吹いていたと考えるべきであり，予備的需要に関しては、いつでも容易に資金調達が出来るとして，企業は手元資金を手厚くする必要性を感じなかったと想定される．それどころか企業も家計も余裕資金があれば運用に回すべきと考え，土地や株式に資金を投下する傾向が強かったというのがバブル期の特長であろう．本研究では，負の金融ショックのみならず，正の金融ショックによっても，予備的需要がどのような影響を受けるかを明らかにする．さらに，予備的需要の変動を差し引いたマネーと, GDP，金利の間に，共和分として知られる長期均衡関係が2003年においてもなお成立していることを示す．この共和分は，予備的需要の変動を考慮しないときは，1998年頃を境に成立しなくなる． | |||||
| bibliographic_information |
巻 16, 号 2, p. 59-72, 発行日 2007-03-01 |
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| item_2_description_15 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 3 | |||||
| item_2_description_16 | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | KJ00004993543 | |||||
| item_1702879049583 | ||||||
| 出版者 | 京都学園大学経済学部学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
